拝啓
皆様におかれましては、ますますご清栄のことと拝察いたします。
私たち日本フッ素研究会は、1981年に故柳沢文徳教授（東京医科歯科大学疫学）等により設立され、会誌「フッ素研究」を年１回発行しております。

研究会の目的は「フッ素化合物の生活と医療における有害性ならびにこれに関連した口腔衛生の在り方を研究する」ことにあります。

今回寄贈致しますDVDは、虫歯予防フッ素応用の科学的知見について、米国のNPO：FAN（フッ素毒警告ネットワーク）が編集（2008年）したものの日本語版です。

飲料水中のフッ素：NRC（全米研究推進協議会）報告書（2006年）の審査員などフッ素の毒性専門家が意見を述べており、一般に流布している安全なフッ素のイメージとは違っています。なおフッ素研究２６号には、NRC報告書の特集が掲載されています。

最近米国のタイム　マガジン誌は、水道フッ素化や歯磨き剤のフッ素をアスベストやビスフェノールＡ等とともに身の回りの10大毒物の１つに挙げています（2010年4/12報道）。
水道フッ素化が67%に及ぶ米国では、12-19歳の41%が慢性フッ素中毒症の歯フッ素症に罹患しています（2007年CDC）。

また、今までにフッ素によるIQ低下について24論文が報告されており、特に12/17、IEHSの発行によるEnvironmental Health Perspectivesに掲載された中国江蘇省２村での疫学調査による血中フッ素濃度の上昇とIQ低下の関連報告は衝撃を与えています。

ところで、日本では最近14道県で歯科保健条例が制定され、その中でフッ素洗口が推奨されていますし、歯科保健法案も国会審議に提出が予定されていました。

日本における4歳から15歳未満（保育園、幼稚園、小学校、中学校）の集団フッ素応用は5.1%、施設別では9.0%と報告されています（2008年3月：ＮＰＯ法人日本むし歯予防フッ素推進会議調べ）。

なお、DVDは水道水フッ素化に焦点を当てており、いわゆる局所応用への見解には温度差があります。これは局所応用を推奨する意味ではなく、強制ではない自主的な選択肢の提示であります。日本の問題は、水道フッ素化の次善の策である学校での強制的集団フッ素局所応用ですが、公衆衛生施策としては同質であり、その安全、有効性は水道フッ素化に依拠しているとの見解です。

DVDにはフッ素の総摂取量は少ないほどよいとの基調があり、フッ素化されていない地域にも有意義です。
　私たちは、多くの方々に最近のフッ素の科学的知見に触れてほしいと願っております。

2010年12月24日

　　　　　　　　　　　　　　日本フッ素研究会　会長　成田憲一（歯科医師）
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　文責　秋庭賢司

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